「もしあなたが言うようにタバコが致死性のものなら、
政府が販売することは無いでしょう！」

第一日目のスライドを見せると受講生の一部がしばしばあからさまにこの感情を示します。喫煙がどうのようにして心臓発作、ガン、循環器系統の疾患、肺気腫、それに多くの病気をひき起こすのかを説明します。さらに喫煙はアメリカで予防可能な最大の死因で毎年４３４千人の若死にを発生させていると説明を続けます。この数は、全ての事故、エイズを含む感染症、殺人、自殺、糖尿病、動脈硬化、腎臓病、肝臓病のトータルよりも多いのです。また今年タバコにより第一次、二次世界大戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争合計２４年間のの戦死者を上回る人が死にます。

これらの統計数字を前に呆然とします。多くの喫煙者はタバコがそんなに危険なら法的に市場で販売することが許されないだろうと思います。シクラメートや赤色染料などの発がん性化学物質はお店の棚から撤去されました。タバコは販売されています、ですから安全に違いない。このように推論して私が言う数字は大幅に誇張されていると疑います。

これらの疑いにお答えして、これらの数字はアメリカ公衆衛生局長のレポートから引用していることをお話しておきます。１９６４年以来毎年これらのレポートは政府の健康と人類部により発行されています。レポートはアメリカだけでなく世界中全ての研究と入手可能な情報を調査しています。２０年間の蓄積を経て得られたコンセンサスはタバコは殺人者だということです。

またある人は政府がタバコの危険性を誇張していると疑っています。これは絶対あり得ないことです。喫煙の危険性を政府が誤って方向付けているとしたらそれは危険性を否定することであり、誇張することではありません。

アメリカ政府はタバコの生産と普及に強い既得権を持っています。１９８４年にはタバコ税は年間６０億ドルを超えました。政府は十兆ドル近くの余剰タバコを抱えていました。このように強い権益にもかかわらずその年のレポートは前年３０万人の人が喫煙により死亡したと伝えました。

１９６４年以前はアメリカ政府は喫煙の危険性についてあまり沢山の情報を出していませんでした。利権を持っていないほかの工業国では市民にタバコに固有の危険を警告していました。こんにち、証拠はハッキリしているので政府は真実を知らせる義務を認識したのです。アメリカ政府、医学界、そして世界中の医学にかかわる人たちはタバコが致死的だということで合意しているのです。

喫煙はまだ議論の余地があるといわれたらこの情報を考えてください。唯一の論争はタバコ業界とのものだけです。彼らはタバコは無害で喫煙者に多くの有用性を提供していると主張しています。この「無害」な製品を有害と言わずしてなんというのでしょう。タバコは習慣性があります。タバコは高価です。タバコは死を招きます。これらのことを熟考して覚えておいてください…その一本を決して吸わないで。

翻訳：西田季彦